昨今老後の資金問題などで注目を集めるようになった「投資」。
株式投資や外国為替FX、仮想通貨、貴金属やエネルギーなど投資対象には様々な種類があります。
また、投資の仕方にも複数あり、有名なところで言うと現物と先物がありますね。
今回はその先物取引について東京科学大学の松本准教授に伺いました。
投資に興味があるけど「先物」についてはよく分かっていないという方には必見の内容になっています。
それではインタビュー内容をご覧ください。

インタビューにご協力頂いた方
松本 拓史
東京科学大学 環境・社会理工学院 准教授
東京大学工学部卒業、マサチューセッツ工科大学大学院修士課程修了(MS in Technology and Policy)、筑波大学大学院博士課程修了(博士(経営学))。
中央官庁、株式会社三菱総合研究所、一般財団法人電力中央研究所、金沢大学 融合研究域 融合科学系 准教授を経て現職。
論文に”Simultaneous hedging strategy for price and volume risks in electricity businesses using energy and weather derivatives” Energy Economics 95、2021年(共著)、”Pricing electricity day-ahead cap futures with multifactor skew-t densities” Quantitative Finance 22、2022年(共 著)などがある。
先物取引とは?デリバティブって何?
Financial Academic Journal(以下 FAJ):ズバリ、先物とはなんでしょうか?
松本准教授:先物とは、将来のある時点に行う取引について、価格などの条件をいまのうちに決めておく契約のことです。
リスクヘッジの手段として利用されることが多いです。ちなみに、先物は、オプションやスワップなどとともに、デリバティブ(金融派生商品)の一種に位置付けられています。
デリバティブは、基礎となる商品等(原資産)の価格や指標の動きなどに依存して理論価格が決まるような金融商品で、用いられる原資産にも様々なものがあります。
FAJ:なるほど、先物はデリバティブの一種なのですね。それでは先物やデリバティブの原資産にはどのような種類があるのでしょうか?
松本准教授:株式、金利、為替、金、原油、電力など、非常に多くの種類があります。例えば航空会社は、原油の先物取引などを利用して、将来の燃料価格や為替変動のリスクに備えることがあります。
その他にも電力会社などが活用する天候デリバティブというものもあります。これは、最終的なペイオフ、つまり満期の価値が将来の天候の観測値に依存するようにして作られた金融商品です。
電力需要などは気温と強く相関するので、例えば気温などの指標に連動するデリバティブを予め取引しておけば、将来の需要変動リスクなどを一定程度ヘッジできるわけです。
FAJ:色々な種類があるのですね。確かに天候は不確定要素になるので事業会社としてはヘッジしておきたいですよね。ちなみに、今更ですがなぜ先物を使うとヘッジができるのでしょうか?
松本准教授:それは、将来の価格変動リスクに備えることができるためです。
例えば原油価格は現在より3ヶ月後の方が値上がりしてる可能性がありますよね。
先物取引なら3ヶ月後に値上がりしていても値下がりしていても、いま決めた価格で取引することができるので、価格変動のリスクヘッジになるということです。
FAJ:そういうことですね。ちなみに、その3ヶ月後など先物には期日があるかと思います。先物取引において様々な期日が用意されている理由をお聞きしてもよろしいでしょうか。
松本准教授:事業会社などのヘッジャーにとっては、将来の価格変動リスクを押さえたい時期が想定されていて、その時点での現物価格をヘッジするために先物取引が利用されます。
期日を明確に定めることで、そのようなヘッジニーズを満たすことができるわけですね。そして、ヘッジャーにとって、ヘッジしたい将来の時点は様々です。
そのために、通常は期日までの期間が複数用意されています。限月は商品によりますが、1か月おきや3か月おきに、先の方まで設定されることが多いです。
一般的には、期近(早く最終取引日となる限月)の商品ほど、流動性が高い(取引量が多い)ため、取引しやすい傾向がありますね。
FAJ:たしかに、ヘッジする側としては複数の期日から選択できた方が良いですよね。何に対して、どの程度ヘッジするのかによっても戦略は変わってきそうです。
先物は一般の投資家にもおすすめできる?
FAJ:松本先生から見て、先物取引は一般の投資家におすすめできるものなのでしょうか?
松本准教授:多くの個人投資家にとっては、あまりおすすめできるものではないかもしれません。
というのも、先物やオプション取引は、もともとは価格変動リスクを避けたい人が「保険」のように使うために発達してきた取引だからです。一方で、その反対側でリスクを引き受けて取引する担い手は、専門知識や体制を持つ金融機関や機関投資家が中心になります。
個人投資家にとっては、どちらかというと前者、つまりヘッジ目的での利用の方があり得そうです。例えばですが、個別銘柄の成長性に確信をもっている投資家が、市場に連動する株価下落リスクをヘッジするために、(現物の個別株を保有すると同時に)日経平均先物を売り建てておくなどの活用方法は理にかなっていると思います。ただし、先物は保険のように使えば値動きを抑えられますが、投機的に使うと損益の振れが大きくなりやすいです。
FAJ:なるほど、つまり一般の投資家でもリスクヘッジとして利用する分には有用性があるということですね。
松本准教授:そうですね。一方で、投機の目的で個人投資家が参入することも、もちろん不可能ではないですが、少し分が悪いように思います。
ヘッジファンドなどの専門の投資家や金融機関は、高度な知識やシステム投資を武器にしているので、個人投資家がそのような相手に勝つのは相当ハードルが高くなると思います。
もちろん先物取引の投機で勝てる方もいるとは思うので断言はできませんが、一般には不利になりやすいかと思います。
FAJ:そうですよね。個人投資家が多く参加している市場で戦った方が勝率は上がると思います。先物について詳しく教えていただきありがとうございました!
まとめ
今回は東京科学大学の松本准教授に先物取引について伺うことができました。
先物取引の存在は知っていても、いまいち内容や使い方がよく分かっていない方は多いのではないでしょうか。
先物取引はリスクヘッジの手法としてよく利用されていることがわかりました。
分散投資のストラテジーを組んでいる方は、ポジションと逆相関する投資対象の先物を売買することでヘッジをすることができますね。
必ず勝ちに繋がる投資行為ではありませんが、パフォーマンスを安定させることができるかもしれません。
一つの選択肢として先物取引の活用を検討してみてはいかがでしょうか。
取材・執筆:Financial Academic Journal


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